建物に適した基礎工法を決定するため、敷地の地盤調査（土質試験や標準貫入試験など）が実施されています。
※基礎の設計の基本的考え方
基礎は建物の自重（鉛直方向の力）や地震、風などの外力（水平方向の力）を地盤に安全に伝えるためのものです。そのため、地盤調査の結果から建物に適切な基礎工法が選定されます。
STRUCTURE 構造
土地分析に基づいた基礎工法の選定。
地盤の調査
基礎の構造方法
地中深くに支持層がある地盤条件に対応するため、「杭基礎工法」が採用されています。本物件では、標準貫入試験によって確認された地盤面から約26.2～30.9mの深さにある支持層に対し、現場でコンクリートを流し込んで造成する場所打ちコンクリート杭が使用されています。長さ18.45～27.81mの杭を総数148本構築することで、建物を足元から支える設計構造となっています。
※支持層の深さは、標準貫入試験で調査した地盤（支持層）の地盤面からの深さを表します。
※支持層の深さは、標準貫入試験で調査した地盤（支持層）の地盤面からの深さを表します。
建物強度を高める工夫。
液状化が想定される場合の杭の対策
地震時の地盤の液状化に伴い生じる杭頭への水平力（横方向へのずれ）に対応するため、支持杭の設計に対策が施されています。想定される液状化の影響に応じて、杭径自体を太く設計する、または杭頭部を鋼管で巻き立てて補強する（鋼管巻きコンクリート杭）などの対策を実施。これらの構造により、地盤液状化時における杭の変形や横方向へのずれを抑制し、建物の支持機能を維持する設計となっています。
エキスパンションジョイント
L字型やT字型に配置された建物は、地震時に複雑な揺れ（ねじれ振動）が生じ、大きな損傷を受ける場合があります。このリスクを軽減するために、建物の構造体を複数の比較的整形なブロックに分離し、そこに建物と建物を繋ぐエキスパンションジョイントを設けた設計となっています。
開口部の補強
開口部（一部小径スリープ等を除く）の四隅は、コンクリートが収縮する時に発生する力や、地震時にかかる力が集中しやすい傾向があります。そのため、他の場所と比較すると構造上ひび割れが発生しやすい傾向があります。このリスクを軽減するために、開口部の四隅に補強筋を追加することで、コンクリートのひび割れを抑制する構造となっています。
※柱・梁・スラブとの接合部及び耐震スリット部は除きます。
※柱・梁・スラブとの接合部及び耐震スリット部は除きます。
粘り強さをアップする配筋方法
本物件の柱に巻き付ける帯筋（フープ）には、工場で溶接し継ぎ目をなくした溶接閉鎖型帯筋が採用されています。一般的なフックを引っ掛けるだけの帯筋に比べ、地震などの大きな水平力を受けた際にもコンクリートを拘束する能力が高いため、柱自体の変形性能（粘り強さ）を向上させ、建物の倒壊リスクを抑制する設計となっています。
※住棟（住戸を含む建物）の主要構造部となる柱が対象となります。
※柱梁接合部及び間柱を除きます。
※住棟（住戸を含む建物）の主要構造部となる柱が対象となります。
※柱梁接合部及び間柱を除きます。
耐力壁・床スラブをダブル配筋
耐力壁と床スラブには、鉄筋を格子状にして2重に組み上げる、ダブル配筋工法が採用されています。ダブル配筋工法はシングル配筋工法と比較すると、強度と耐久性に配慮された特徴があります。
梁貫通孔補強
ダクトなどの配管を梁に通すため、梁に孔をあけることがありますが、その貫通箇所に補強が施されています。通常、貫通する孔径の大きさなどにより補強方法は異なりますが、建材メーカーとあらかじめ配筋補強方法などが規定され、施工に配慮されています。
※地中梁の補強方法は異なります。
※地中梁の補強方法は異なります。
構造スリット
主要構造部（柱・梁）と非耐力壁の間に構造スリットを設け、それぞれが構造的に絶縁されています。地震発生時に特定の柱や梁へ過度な力が集中するのを防ぎ、建物全体の大きな被害を抑制するよう設計されています。
建物の耐久性。
コンクリートのかぶり厚
コンクリートはアルカリ性ですが、大気中の二酸化炭素等に触れることで徐々に中性化が進行します。中性化が内部の鉄筋まで達すると、鉄筋に錆が発生して膨張し、コンクリートのひび割れや破損（爆裂現象）を誘発する要因となります。この対策として、鉄筋を覆うコンクリートの厚さ（かぶり厚）において、建築基準法で定める数値に対し、さらに約10mmの厚さを加算した設計かぶり厚が確保されています。コンクリートの厚みを物理的に増すことで、中性化が鉄筋に到達するまでの期間を長引かせ、建物の構造耐久性を維持する設計となっています。
水セメント比
水セメント比とは、コンクリートを調合する際にセメントに対して加える水の重量比のことです。コンクリートに含まれる水の比率が高いと、乾燥硬化時の収縮が大きくなり、ひび割れが発生しやすくなる傾向があります。本物件では、乾燥収縮によるひび割れを抑制し、構造体の耐久性を高めるための配慮として、住棟（住宅を含む建物）の主要構造部において水セメント比を50％以下、場所打ちコンクリート杭において55％以下に設定する品質管理が行われています。
コンクリート品質
主要構造部および杭のコンクリートには、日本建築学会標準仕様書（JASS 5）等の基準に準拠した施工計画が採用されています。以下の数値基準に基づく厳格な品質管理により、材料分離や乾燥収縮によるひび割れを抑制し、設計通りの構造体強度と耐久性を確保する設計となっています。
スランプ（流動性）： 強度33N/mm²未満は18cm以下、33N/mm²以上は21cm以下（※1）に制限され、過度な加水が防止されています。
単位水量： 主要構造部は185kg/m³以下（杭は200kg/m³以下）に設定され、ひび割れが抑制されています。
空気量： 凍結への抵抗性を保つため、4.5±1.5％の範囲に管理されています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※1：同等以上の材料分離抵抗が認められる場合を除きます。なお、強度が36N/mm²を超える場合は国土交通大臣の認定条件に準拠します。
スランプ（流動性）： 強度33N/mm²未満は18cm以下、33N/mm²以上は21cm以下（※1）に制限され、過度な加水が防止されています。
単位水量： 主要構造部は185kg/m³以下（杭は200kg/m³以下）に設定され、ひび割れが抑制されています。
空気量： 凍結への抵抗性を保つため、4.5±1.5％の範囲に管理されています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※1：同等以上の材料分離抵抗が認められる場合を除きます。なお、強度が36N/mm²を超える場合は国土交通大臣の認定条件に準拠します。
設備機器の耐久性。
錆が出にくい飲料水の共用給水管
各住戸への飲料水用共用給水管には水道用ポリエチレン管が採用され、錆の発生に配慮されています。
耐蝕性に優れた住戸の給水・給湯管
住戸内の給水・給湯管には、耐蝕性に優れた赤水の発生しにくい架橋ポリエチレン管が採用されています。
給気ダクト保温巻き
共用部の給気ダクトについても住戸内同様、全長において結露抑制のため、給気ダクトをグラスウールで巻くことで防露が行われています。
床暖房給湯断熱配管
給湯器から床暖房のパネルを結ぶ温水配管に、熱損失を抑える高断熱ペアチューブが採用されています。配管からの放熱ロスを抑制することで、給湯器で作られた温水の温度低下を抑え、暖房設備における一次エネルギー消費量の低減に配慮した構造となっています。
有機系接着剤工法
外壁タイル工法は、コンクリート躯体やタイルの動きに追従しやすい有機系接着剤を使用した有機系接着剤工法が採用されています。また、使用するタイルと接着剤は、その適正な組み合わせ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT（タイル張り用有機系接着剤外壁剥落防止性能認定制度）の適合品が採用されています。
※住棟（住戸を含む建物）が対象となります。
※住棟（住戸を含む建物）が対象となります。
タイル張りの制限箇所
地震時の挙動や重力によるタイルの浮き・ひび割れ・剥落を防ぐため、以下の部位に施工上の制限を設ける対策が施されています。
■構造スリット部
地震時に異なる動きをする柱と壁の境界（構造スリット）において、タイルの突っ張りによる浮きやクラックの発生を防ぐため、スリットをまたぐ部分にはタイルを貼らない設計としています。
■サッシ等開口部の上裏部分
窓の外側上部にあたる上裏（あげうら）の水平面においては、重力による落下を防止するためタイルを貼らない仕様としています。外壁面とタイルを貼らない上裏部分との境界部には、L字形のタイルを用いることで、安全性の確保と意匠性の維持を両立させています。
■構造スリット部
地震時に異なる動きをする柱と壁の境界（構造スリット）において、タイルの突っ張りによる浮きやクラックの発生を防ぐため、スリットをまたぐ部分にはタイルを貼らない設計としています。
■サッシ等開口部の上裏部分
窓の外側上部にあたる上裏（あげうら）の水平面においては、重力による落下を防止するためタイルを貼らない仕様としています。外壁面とタイルを貼らない上裏部分との境界部には、L字形のタイルを用いることで、安全性の確保と意匠性の維持を両立させています。
※コンクリートについての説明は、住棟（住宅を含む建物）の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。
※掲載している画像、素材（テキストを含む）などの情報は、分譲当時、竣工時、または当サイト制作時に作成、撮影したものであり、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
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